「Cities: Skylines II」，より複雑化された経済システムについて紹介。都市開発の原動力となる経済をさらに細かくマネジメント可能に

　Paradox Interactiveは2023年8月15日，Colossal Orderが開発中の都市建設シム「Cities: Skylines II」（PC / PS5 / Xbox Series X|S）の新たな開発者ビデオダイアリーを公開した。今回は，より複雑化した経済システムについて紹介している。


　「Cities: Skylines II」における経済システムは，前作の「Cities: Skylines」の基本的なシステムを踏襲しつつ，より細かいマネージメントを行えるようになっている。それでいて，プレイヤーが常に経済状況をチェックする必要がないといった，あまり複雑に感じられないシステムにすることがデザインコンセプトであるという。


　本作の経済システムは，家庭，ビジネス，行政サービスなどが，“エージェント”と呼ばれる市民のニーズによって変化していく。町ができてエージェントが移り住んでいくに従い，彼らが就いた職業や求める通勤手段，行政サービス，教育などによりそれぞれの資本も変化し，どのようにお金を使うのかも常に変化していくようだ。


　例えば，「家庭」（Household/Residential）というゾーンに住むエージェントは，住居を仕事場や子供たちの学校へのアクセスがいい場所を選ぶ。大家族は低〜中密度のゾーンにある大き目のアパートを好むし，経済力のある小さな家族であれば，高級な立地にある場所を自分たちのニーズに合わせて選ぶようだ。
　彼らは食料の買い出しをしたり，レジャーに出かけたりするが，それらの行動によって，生活状況も刻々と変化していく。仕事を解雇されるなどして収入が減れば，市街へと引っ越したり，町の公園で暮らしたりして（つまりホームレス）再起を図ろうとするという。


　「工業系企業」（Industrial Companies）ゾーンは，労働者と資源，そして製品を供給する場所が必要なのは前作と同様だ。施設の土地面積によって生産量が，地価によって借地料が決定する。収益を最大化にするためには，生産される製品の需要を高める必要がある。また，より地価の安い場所に工業系企業を誘致しつつ，労働者が通勤しやすい公共交通機関を整えることも重要だ。都市で消費しきれない余剰製品を都市の外部に輸出することにより利益を得られるが，本作においては輸送費も細かく設定されており，その距離だけでなく，その重量によっても燃料費が細かく変化していくという。

　また，都市内部でプレイヤーが生産できない物資に関しては，外部からの輸入に頼ることも可能で，そうした物資は労働力をほとんど必要としない工業系企業の「倉庫」へと運ばれていく。倉庫は，接点にあたる施設で，都市内にまんべんなく物資を送りつつ，必要最低限のストックをキープするように自動管理されるとのことだ。輸送はトラックなどで行われるが，貨物列車があれば，輸送コストを削減できるようだ。


　「商業系企業」（Commercial Companies）ゾーンは，都市内部もしくは外部にある工業系企業と商取引し，それを人々に販売するという役目を担うため，住宅区域に近い場所に設置されている必要がある。商業系企業は近隣住民の経済力に対応してサービスをレベルアップ（もしくはダウン）し，サービスの形態や収益を変化させる。また，安価な製品ほど多くの顧客を呼び込むという効果があるようだ。

　「オフィス系企業」（Office Companies）ゾーンは，工業系企業と似た性質を持つが，より高い教育レベルの労働者を必要とする。物資はほとんど必要がないため，輸出コストは大きく変化しない。ほかのビジネスと同様に，都市の経済状況に合わせて雇用と税収入を増やしたり，収益が悪化したら人員整理したりしないと倒産してしまうこともある。


　「Cities: Skylines II」でも「生産チェーン」は大きな意味を持つ。「特殊産業」（Specialized Industries）は，「肥沃農地」（穀物，綿花，野菜，家畜），「林業」「鉱業」（砕石，鉄鉱，炭鉱），そして「油田」という4分野9種が存在する。これら9種類の資源を地域産業として活用することで雇用が生まれ，税収を得られるようになる。それぞれの資源が枯渇することでリストラが起こることがあるが，ほかの企業系ゾーンのように倒産することはない。配送する距離によって輸送コストは異なるのは，ほかの企業系ゾーンと同じだ。

　こうした経済の流れや施策は，「経済パネル」（Economy Panel）という専用インタフェースで確認できる。経済パネルは，「予算」「融資」「課税」「サービス」「生産」の5分野にまとめられており，細かくマネージメントできる。融資は前作とは違って1種類しかないが，収入の変化に合わせて貸付額や返済額を変化させられるようだ。

　課税は，教育レベルに合わせて5種の住宅区域に細分化されており，それぞれに異なる税額を課すブラケット制が導入されている。水と電気の料金も細かく設定でき，サービス料金が低いほどエージェントの幸福度が高まるなど，プレイヤーの決定が都市の生活に細かく影響していくという。


　「Cities: Skylines II」は，日本では2023年10月24日にリリースされる予定になっており，Steamストアページではスタンダード版とUltimate Editionのプレオーダーが受け付けられている。

「Cities: Skylines II」公式サイト